設備や機器の不具合によって日常生活に不便を感じたり、無駄なスペースを有効活用したりするなど、リフォームを行なうにはいろいろな理由があります。 思いつきだけでリフォームに取りかかると、あとで失敗することもありますので、じっくり計画を立てるようにしましょう。
そのためにも情報を数多く集めて、自分の住まいに適したリフォーム方法を探すことがポイントになります。
また修繕を目的としたリフォームでも、周囲の内装との調和や使い勝手などを考慮し、自分や家族の理想をできるだけ具体的にイメージしておくことも大切です。

住まいの点検と現状の問題点とは

リフォームを行なう場合、1ヵ所だけではなく周囲の場所もまとめて行なう方が、予算も安く、工事期間も短くなる場合があります。住まいの老朽化は目に見えない所でも進行している場合がありますので、リフォームを計画する前に住まいの点検を実施しましょう。
不便さや不具合を感じている部分だけでなく、普段あまり使わない部分や人の行き来が少ない場所などは要チェックです。 また、住まいは家族全員が快適に生活できることが理想です。自分だけでなく家族からも不便な点や気になる点を聞き出し、現状の住まいの問題点を洗い出しましょう。

リフォームには｢増築｣｢改築｣｢改装｣｢改修・修繕｣の4つがありますが、その他にも住まいの安全性や快適性・機能性を高めるために、明確な目的を持って行なうリフォームがあります。
これらのリフォームは、住まいを長寿命化・高機能化することで、ライフスタイルをより快適に楽しむための積極的リフォームと言えます。

高齢者（バリアフリー）リフォーム

本格的な高齢化社会を迎えた現代、高齢者への配慮が重要になっています。これは住まいでも同じことが言えるでしょう。
階段やトイレ、浴室への動線など、若い人にはなかなか気付きにくいものですが、高齢者にとっては不便な場合があります。また、室内で車椅子を使用する場合は、ちょっとした段差も不自由さを感じるものです。これらの不自由さや不便さを解消するのが高齢者（バリアフリー）リフォームです。

エコリフォーム

エコリフォームとは、地球環境やエネルギー消費を考え、住む人が健康で快適に過ごせるようにするリフォームです。
生活の中で省エネを促進するとともに、CO2（二酸化炭素）の排出量を抑えることを目的としています。このため、住まいと共に日常的に利用する、家電製品も関連してきます。
太陽光などの自然の恩恵を利用した太陽光発電などを取り入れることで、光熱費を節約し経済的な効果も期待できます。太陽光発電を採用した場合、使用しなかった電気は電力会社に売ることもできます。予算や現在の光熱費の使用量など、省エネと利便性のバランスを考えて、人と地球に優しい住まいを創るようにしましょう。

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収納家具リフォーム

収納スペースが狭かったり、物が多くて収納できない場合は、収納スペースを拡大・増設する収納家具のリフォームが必要になります。
クローゼットを取り付けたり、空いている空間を利用したりしてキャビネットや棚を設置すると、室内をスッキリさせると共に、空いたスペースの有効利用ができます。また内装にマッチしたデザインを施すことで、おしゃれなインテリア空間を演出することも可能です。
収納スペースは、物をただ収めるだけでなく、使い勝手が良いことも重要です。生活に合わせて効率良く使える収納を目指しましょう。

一般リフォーム

一般リフォームには、主に「水まわりリフォーム」と「内装・外装仕上げリフォーム」が挙げられます。
キッチン、浴室・洗面、トイレなどの水まわりは日常生活に欠かせない場所です。そのため、老朽化や機能低下による改修だけでなく、快適さや便利さを求めたリフォームも多く見られます。
「内装仕上げリフォーム」は、リビングや子供部屋、廊下など家の内部の改装や修繕を行なうものです。機能性や快適性を向上させることを目的にすることが多く、室内のイメージが変わって、生活に変化が出ます。
一方、「外装仕上げリフォーム」は、屋根や外壁など屋外の部分のリフォームを指します。老朽化の進行を防いだり、破損・損傷などを修繕したりすることが目的ですが、外観の印象を良くするという役割もあります。

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リフォームを計画する上で、工事にかかる資金計画は欠かせません。工事内容、使用材料、設備機器の機種やグレードなどによって費用も大きく変わってきます。機能性や快適性、見た目や価格など、何を重視するのかを家族で十分に話し合い、無理のない資金計画を立てましょう。

リフォーム費用の相場

リフォーム工事の費用は住まいの状況や業者によって、費用が異なります。しかし、一般的な価格相場がありますので、下の表を目安に検討してみましょう。

工事以外の主な費用

リフォーム工事を行なう場合、工事以外の費用が必要となる場合もあります。資金計画を立てるときは、工事以外にどんな費用がかかるかもチェックしておきましょう。

設計費

業者によっては、工事費に含まず別途計上するケースがあります。見積書を依頼する段階で、必ず業者に確認しておくようにしましょう。

トランクルーム費用

リビングなどのリフォーム工事では、工事を行なう場所の家具や日用品をどこかに移動しなければなりません。他の部屋に移動できない場合は、トランクルームなどを借りて工事期間中の保管場所を確保しておきます。

仮住まい費用

大がかりなリフォーム工事の場合は、工事のスムーズな進行と安全のため、仮住まいの住宅で生活することになります。そのための家賃や引越費用も考えておかなければなりません。

確認申請手数料

増改築など大がかりなリフォーム工事では、建築確認申請が必要になる場合もあります。手続きは業者に依頼すればやってもらえるのが一般的ですが、手続き費用がかかることになります。

印紙代

工事契約書に貼る、収入印紙が必要になります。

リフォームローンの利用

リフォーム資金を用立てるには、リフォームローンを利用するのが近道です。リフォームローンには、公的ローンと一般ローンがあり、それぞれに特性があります。
公的ローンには、「住宅金融支援機構」や「財形融資」などがあります。公的ローンは低金利で金利変動が少なく、比較的長期の返済計画を立てることができます。また、バリアフリーや耐震などを目的とした工事の場合に、金利などが優遇されるのも魅力です。
一般ローンには、銀行によるローンや、リフォーム会社と銀行・クレジット会社などとの提携ローンなどがあります。金融機関によってはリフォームに特化した商品や、エコ住宅向けに独自の商品を販売している場合もあります。また、職場で財形貯蓄を1年以上続けていて、残高が50万円以上ある場合なら、リフォーム資金の融資が受けられる場合もあります。
このように、リフォーム資金として活用できるローンには様々な種類があります。リフォーム工事の規模や自己資金額、返済能力などによって適しているローンが異なりますので、それぞれの窓口でしっかりと説明を受けるようにしましょう。

主な公的ローン

リフォーム工事を行なう場合に利用できる、公的ローンについてご紹介します。

耐震補強融資制度

近年、地域全体で地震対策に取り組むことが進められており、多くの自治体で木造住宅の耐震改良資金を対象とした融資制度を設けています。自治体が認定する木造住宅耐震診断士が対象住宅を診断し、「危険」「やや危険」などと判定された場合に融資を受けられる制度です。なお、対象住宅の築年数に限度を設けている場合もあり、自治体ごとに制度の詳細が異なりますので、最寄りの市役所などの窓口で問合せてみると良いでしょう。

高齢者向けリフォーム融資制度

高齢者が安心して暮らすためには、床の段差の解消や手すりの設置などのリフォームが不可欠です。地方自治体や公共団体などでは、バリアフリー工事を行なう高齢者を対象とした融資制度や返済特例制度を設けている所があります。また、介護保険を利用して、住宅の改修や器具の設置を行なうことができる場合もありますので、上手に利用すると良いでしょう。

公的制度・減税策の活用

リフォームの種類や内容によって、国や自治体で定めている公的制度を利用することができます。またその年の所得税などが減額される場合もありますので、最寄りの市役所などの窓口に相談しましょう。

主な公的制度

市区町村独自の改修補助

木造住宅の補強計画・補強工事といった耐震化や、高齢者対策に対する改修工事について、各市区町村で独自の制度を設けている場合があります。詳しくは、各市区町村の窓口へお問合せ下さい。

民生用燃料電池導入支援事業補助金（エネファーム）

家庭用燃料電池システム「エネファーム」を住宅に設置する場合、購入費用に対し、国からの一部補助が受けられます。

• 補助金額 ： 
  （補助対象システム機器費（税込）－ 23万円）× 1/2 ＋ 補助対象システム工事費（税込）× 1/2
  ※補助金額の1台当たりの上限金額は、45万円（税込）です。
• 申請時期 ： 工事着手前に申請手続きを行ない、受理決定通知書の受領後に着工

→ 詳しくは「燃料電池普及促進協会」へ

介護保険住宅改修費支給サービス

高齢者や障がい者のいる世帯に対し、居住に適するように住宅を改造するために必要な費用を助成し、経済的な負担を軽減する制度です。ただし、既存の浴室、トイレ、玄関など対象者が使用する部分のみに限定されます。改修は、利用者の心身の状況や状態を確認してから行なうため、改修前にケアマネージャーや最寄りの居宅介護支援事業者に相談しましょう。

対象の条件

• ①要介護認定で「要支援・要介護」と認定されていること
• ②福祉施設に入所または病院に入院していないこと
• ③改修する住宅の住所地が被保険者証の住所地と同一であること

助成額

改修が必要と認められた部分について18万円を限度額として助成されます。
※工事費用が18万円になるまで、複数回の利用が可能。
介護サービスを利用するには（助成金の支援を受けるには）、要介護の認定を受ける必要があります。 市区町村によって介護サービスの規定が若干違いますので、お問合せ下さい。

対象となる改修

• ①手すりの取り付け
• ②段差の解消
• ③滑り防止及び移動の円滑化などのための床または通路面の材料の変更
• ④引き戸などへの扉の取り替え
• ⑤洋式便器などへの便器の取り替え
• ⑥その他、①～⑤の改修に付帯して必要となる改修

主な減税控除

住宅ローン減税

増改築などにかかわる控除を受けるためには、リフォーム工事にかかった費用が100万円以上の場合など、規定の条件を満たした上で確定申告を行なう必要があります。なお、給与所得者の場合は、2年目からは年末調整で行なうことができますので、手続きが簡単に済みます。
利用する際は、関係機関に控除額を確認しておきましょう。

リフォームで住宅ローン控除を受ける際の条件

• ①自己所有の住宅のリフォームであること
• ②工事費の総額が100万円以上であるもの、及びリフォーム工事後の床面積が50m²以上となる工事
  （耐震リフォーム工事、一定のバリアフリーリフォーム工事を含む）
• ③建築基準法に規定する大規模修繕・大規模の模様替えであること
  
  • 居住用室内の床、壁、間仕切り、階段の4種類の工事であること
  • 間仕切りと壁工事は、除去・新設を含む位置の変更も伴うものであること
  • 壁工事は、遮断・断熱効果があるなど、性能の向上が認められるもの
• ④リフォーム工事完了から6ヵ月以内に入居し、適用を受ける年の12月31日まで引き続き住んでいること
• ⑤控除を受けようとする年分の合計所得が、3,000万円以下であること
• ⑥建築士から増改築の工事証明書を発行してもらい、確定申告書に添付すること
• ⑦100万円超の工事代金であること（この場合、100万円を超えれば全額借入金でなくてもよく、50万円の借入金であってもローン控除を受けることができる。）

所得税から控除しきれない分は、住民税からも一部控除が受けられます。

リフォーム工事を依頼するときに一番難しいのが業者の選び方です。特に最近は、住宅メーカーから工務店、ホームセンターまでいろいろな企業や店舗がリフォーム工事を扱うようになりました。そのため業者を選ぶときに選択肢が多くて迷うことも多いはずです。
自分で実際に見たり話を聞いたりしながら、できるだけ多くの情報を集め、最適な業者を選ぶようにしましょう。

情報の集め方

情報収集の手段には、リフォーム雑誌やインターネットのホームページの他、工事業者による施工事例集などがあります。また、リフォームを経験した友人・知人などに、工事業者の選び方を相談したり、リフォーム完成後の状態を見学させてもらったりするのも良い方法です。
なお、リフォームにあたり収集しておきたい情報には、次のようなものがあります。

見積書の取り方

収集した情報によってある程度業者を絞り込んだら、リフォーム工事を依頼する見積書を取ります。見積書を取るときに、リフォームの内容をできるだけ具体的に、要望や必要なことはしっかり伝えましょう。
工事金額が適正であるかを知るために、見積書はできるだけ複数の業者から取るようにします。見積書が比較しやすいように、各社に同じ内容や条件を伝えるようにしましょう。
また、業者がリフォーム場所を見たいと申し出があったら、見てもらうようにします。作業部分だけでなく、その周囲の状況も把握してもらうことで、適正な見積書ができあがります。

選び方のポイント

リフォーム業者も地元の小さな工務店から、住宅メーカー・設備メーカーといった大手建設業者など多種多様です。業者を選ぶ目安のひとつとして、リフォーム専門業者か、新築の設計を主体業務とする業者か、という点が挙げられます。
それぞれのリフォーム業者のタイプと特徴を把握しておきましょう。

住宅メーカーなどの大手建設業者

自社での販売物件のメンテナンスを手がけており、購入者に対して様々なフォローを行なってくれます。住宅全体に対して多くの知識があるので、幅広いリフォーム内容に対応してくれます。

リフォーム専門業者

工務店や設備工事店、建材店などで、それぞれ得意分野があります。融通が利きやすく、建具や家具などの小さな修理にも応じてくれる他、大規模なリフォームに対応できる所もあります。住宅設備や建材・部品メーカーの製品を扱う代理店もこの部類に入ります。

設計事務所

新築の設計を主体としていることがほとんどですが、リフォームに対応している事務所もあります。大規模な改修工事や斬新なデザイン、レイアウトなどを希望する場合に最適です。

電気・水道・ガスなどの設備業者

それぞれの設備の専門業者で、関連する分野のリフォームや修理などを手がけています。

塗装・内装・屋根・板金・タイル・左官など

専門分野に特化しており、工務店などから請け負って工事をすることが多いようです。部分的なリフォームであれば、対応できる場合もあります。

業者を選ぶときの最も重要なポイントは、見積書の金額だけでなく、担当者の印象やこれまでのリフォーム実績などから総合的な判断をすることです。
こちらの要望をよく理解して最適なプランを提案し、納得できるようきちんと説明してくれるなど、信頼性やノウハウ、実力などをチェックするようにします。
こうした中で、業者を選ぶときの目安として以下の4つが挙げられます。

• 不満や要望に対して、的確な解決策を提案してくれる
• 資格を持った専門スタッフがいる
• 大手メーカーの指定業者になっている
• 各種業界団体に加入している

リフォーム工事の着手から完了までのプロセスで、リフォーム工事の発注者と工事業者は、様々な書類や図面を取り交わすことになります。ここでは、契約時に必要となる主な書類の見方と注意事項を解説します。
こうした書類の中には、文字が細かく、専門用語を多用して読みづらいものもありますが、重要事項が記載されていますので、後々トラブルにならないよう、すべての内容に必ず目を通して、きちんと理解しておきましょう。

各種書類

見積書

「見積書」には、工事の内容や金額、使用材料などが明記されています。細かな工事内容や材料について、「仕上げ表」を添付するケースも多いようです。
チェックをする際には、総額だけを見比べるのではなく、工事内容や使用する材料をよく調べましょう。単価が出せるにもかかわらず、「○○工事一式」などと記入されている場合には注意が必要です。必ず工事業者に確認し、内容を明確にしておきましょう。
また、「見積書」の有効期限は、通常1ヵ月程度ですが、これがあまりにも短い場合は要注意です。せかされて納得できないままに契約しないようにしましょう。
工事業者を1社に絞り、金額交渉を経て提出される「最終見積書」では、総金額だけでなく内容についても、再度丁寧にチェックしましょう。

請負契約書

「請負契約書」は、発注者と工事業者の間で取り交わす書類のことです。「見積書」と同様、どんなに小規模な工事でも必ず契約書を交わすようにしましょう。
この「請負契約書」には、工期や実質的に工事にあたる請負者などが記載されています。請負金額も明記されていますので、「最終見積書」とくい違いがないか、別途かかる費用がないかなどを、必ずチェックしましょう。なお、工事業者との間で決めた支払い方法に間違いがないかどうかも、この段階で確認します。

工事請負契約約款

契約時に「請負契約書」と一緒に提出される書類が「工事請負契約約款」です。万が一トラブルが発生した場合、責任の所在がどこにあるのか、などといった重要な取り決めが記載されていますので、必ず目を通しておきましょう。
専門用語が多くて読みづらい書類ですが、あとからのトラブルを防ぐためにも、しっかりと読み込み、理解しておきましょう。

仕上げ表

「仕上げ表」とは、「見積書」に添付され、「見積書」に記載しきれない、建材・部材・設備機器のメーカー名・品番などの細かな内容が明記されている書類のことです。
オーダーした内容と間違いがないかどうかを、ひとつひとつ丁寧にチェックしておきましょう。

設計図面

増築・改築のように、間取り変更を伴う大規模なリフォーム工事では、平面図や展開図、パースなどの「設計図面」が必要となります。契約時に提出されますので、必ず確認して、この段階で工事業者に質問や疑問点を伝え、問題を解消しておくようにしましょう。
簡単な専門用語や記号を覚えるなど、コツさえつかめば図面を読むのはさほど難しい作業ではありません。設計図を読み込み、工事の全体像をしっかりと理解した上で、工事に取りかかってもらうようにしましょう。

打ち合わせシート

文字通り、打ち合わせの内容を記録するシートです。工事終了後に見えなくなってしまう場所は、写真や図にして記録を残してもらうようにしましょう。

工事内容変更合意書

「工事内容変更合意書」は、工事の途中で工事内容の変更や追加があった場合に、発注者と工事業者の双方が合意の上で変更することを明確にするための書類です。
なお、この書類を取り交わす際には、必ず事前に「見積書」と「図面」を作ってもらい、変更内容を書面に表して明確にしておきましょう。

リフォーム工事が始まると、業者はプランに沿って進めていきます。工事によっては工事用機械が入ったり、多くの作業者が出入りしたりしますので、工事が効率良く進行するように見守ることも必要です。不明な点や疑問点があれば、すみやかに担当者に相談するようにしましょう。

工事前の準備

着工日が決まったら、その前日までに作業場所周辺の物を片付けておくようにします。玄関からの通り道なども工事の作業者が行き来するので、できるだけ邪魔にならないように空けておくようにしましょう。
業者は作業場所周辺にビニールシートをかけて、埃や塵で汚れないように注意を払ってくれますが、間取りによっては他の部屋にも埃などが舞い込むこともありますので、衣類や食器などは片付けておきましょう。
家具や美術品などが気になる場合は、別の場所に移すか布などで覆うようにします。家の中に収納できない場合は、トランクルームなどに物を一時的に移動させておきます。
間取りの変更など大がかりなリフォーム工事では、工事期間中は生活ができないため、早めに仮住まいを探しておくことも必要です。仮住まいが見つかったら、前日までに引越しも済ませて、工事がスムーズに進むように準備しておきましょう。
また、工事が始まると工事関係車両が停車したり、音がしたりと近隣の方の迷惑になることもあります。苦情やトラブルを避けるためにも、事前に近所に挨拶をすることが必要です。
着工当日に必要な書類は、あらかじめ分かりやすい場所に用意しておきましょう。

進行状況の確認

工事の現場には時々出向いて、自分の目で確認するようにしましょう。特に増改築や間取り変更では、骨組みとなる木工事の段階でチェックします。この段階ではまだ修正がしやすいので、気になる点があったら担当者に相談します。この他にも内装材や建具の色、新しく交換する設備機器の機種や色、コンセント、スイッチの位置などもチェックしておくと良いでしょう。さらに工事全体が予定通りに進んでいるかも確認するようにします。
ただし、あまり頻繁に工事現場を訪れるのは、かえって工事の進行を妨げる場合もあるので、1日に1～2回程度を上限としましょう。現場を確認するときは足場が不安定だったり、工事機械が置いてあったりして危険な場合もあるので、十分気を付けるようにしましょう。

内容変更への対応

工事はスムーズに進むことが望ましいですが、ときには着工後に、外から見えなかった損傷や材質の変化などが現れる場合もあります。業者はすぐに対応策を考えて、必要であれば図面の修正を行なうこともあります。こうした不測の事態が起きると必ず担当者から説明があり、その解決策も提示されます。その際には予算や工事期間も考慮しながら、話し合って解決するようにします。
反対に工事が進むにつれ、自分のイメージと違う変更の希望やリフォームの追加がある場合は、作業している人に伝えるのではなく、なるべく早く担当者に話すようにします。このときも追加費用が必要か、工事期間の延長はどれだけかかるのかを明確に聞くようにします。
リフォーム内容の変更をお互いに確認したら、「工事内容変更合意書」を取り交わします。
また、天候などにより工事期間が延びる場合は、担当者に工事期間のスケジュールと完成予定日を確認しておくようにしましょう。

リフォームによって、きれいに使いやすくなった住まいですが、工事のあとで実際にどのように変わったのかを、担当者に確認しましょう。
新しい設備については、取扱方法や使用上の注意について説明を受けるようにします。必要書類の受け取りや確認も忘れないようにしましょう。また、近隣の住民に工事完了の報告をしながら、改めて挨拶をすることも必要です。
住まいが新しくなって、仮住まいからの引越しや荷物の移動などで時間を取られがちなので、工事後に行なうことをあらかじめメモしておくといいでしょう。

工事完了の確認書

工事が完了したことを、工事業者が発注者に報告すると同時に、契約通りの工事がなされたことを発注者が確認するための書類です。プラン通りに工事が仕上がっているか、壁紙や床材などがきれいに張られているかなどについて、ひとつひとつ工事業者と一緒に確認していきます。不具合を見つけたらこの段階で手直しを指示し、手直し完了後に再チェックします。

アフターフォローの確認

工事が完了した時点で、アフターフォローの内容を確認するようにしましょう。特に新しい設備に交換した場合は、取扱方法やお手入れ方法などをきちんと聞くようにします。また工事内容に変更があった場合は、変更部分のメンテナンスなどについて確認しておく必要があります。

必要書類の提出

工事完了後に、公的制度や住宅ローン減税などの減税控除の申請を行ないます。申請に必要な保証書や領収書などの書類を施工業者から受け取り、必要書類を揃えてそれぞれの窓口に提出します。